注意：この記事はDeFiのユーザーと投資家を守ることを目的とした一般的なガイドです。網羅的なリストではなく、投資助言でもありません。Hafizebotはあなたの投資判断について一切の責任を負いません。
はじめに
分散型金融（DeFi）は革新にあふれています。新しいDeFiプロジェクトはほぼ毎分のように立ち上がっており、自分で調べる（DYOR）どころか、追いかけるだけでも大変です。
ブロックチェーンは「パーミッションレスだ」とよく言われますが、これは要するにこれらのチェーンが「公開されている」という意味にほかなりません。ブロックチェーンを使うにも、その上で開発するにも、チェーン上で動くプロジェクトを立ち上げるにも、誰の許可も要りません。この価値はビットコインのような暗号資産に本来備わったものですが、同時に負の側面ももたらします。
誰でも詐欺的・欺瞞的なプロジェクトを公開でき、それを止める仕組みはありません。とはいえ、実際にできることはあります。コミュニティとして互いに助け合い、本物の革新と見せかけだけの試みを分ける共通の特徴を見分けられるようになることです。
では、特にどの点に注意すべきなのでしょうか。
プロジェクトの目的は何か
DeFiの世界に入ったばかりの人には、この問いは当たり前すぎるように思えるかもしれません。
しかし暗号資産の大半は、新しいものを何ひとつ生み出していません。もちろん、驚くほど刺激的な革新も存在します——だからこそ私たちはここにいるのです。それでも多くの新規プロジェクトは、革新しようとすらせず、DeFiへの関心に便乗して稼ごうとしているだけです。
そんなときは、こう問いかけてみてください。このプロジェクトは何か新しいものを打ち出し、本当に革新しようとしているか。自分たちのプロジェクトで新しいデジタル経済に貢献しようとしているか。競合と何が違うのか。ここで示されている独自の付加価値はあるのか。
どれもごく単純で、常識的な問いです。しかしこれらを問うだけで、詐欺のほとんどはふるい落とせます。
開発の活動状況
もうひとつ確認できるのが、開発者の活動状況です。DeFiはオープンソースという姿勢と密接に結びついています。
ですから、コードが少しわかるなら自分で中身を見ることもできます。そしてオープンソースの素晴らしいところは、プロジェクトに十分な関心が集まれば、誰かが必ずコードを検証してくれる点にあります。悪意ある意図があれば、そこで明るみに出る可能性があるのです。
これに加えて、開発者の活動そのものも確認できます。開発者は継続的に新しいコードをリリースしているでしょうか。この指標は操作されうるものですが、それでも開発者が本気なのか、単に金銭化を狙っているだけなのかを判断するうえで有効な手がかりになります。
スマートコントラクトの監査
スマートコントラクトとDeFiで最も議論される話題のひとつが監査（オーディット）です。監査はコードが安全であることを示すためのものです。実際には、監査はスマートコントラクト開発の中核要素であるにもかかわらず、多くの開発者は何の監査も受けずにコードを公開しています。これはそうしたコントラクトを使うリスクを大きく高めかねません。
ここで押さえておきたいのは、監査には費用がかかるという点です。まっとうなプロジェクトはたいてい監査費用をまかなえますが、詐欺的なプロジェクトはそもそも関わろうとしません。
では、監査を通過したプロジェクトなら完全に安全に使えるのでしょうか。いいえ。監査は必要ですが、どんな監査も完全な安全を意味しません。スマートコントラクトに資金を預けるリスクは、常に意識しておくべきです。
創業者は匿名か
暗号資産の世界は、インターネットが可能にした「身元を明かさない（あるいは仮名を使う）自由」と深く結びついています。実際、最初の暗号資産を生み出した人物（またはグループ）であるサトシ・ナカモトの正体を、私たちはおそらく永遠に知ることはないでしょう。
とはいえ、創業者が匿名のチームには考慮すべき追加のリスクがあります。もし彼らが詐欺師だと判明した場合、責任を追及することはおそらく不可能です。オンチェーン分析ツールは年々高度になっていますが、実名に紐づいた創業者の評判は依然として大きな違いを生みます。
同時に、匿名チームが運営するプロジェクトがすべて詐欺だというわけでもありません。匿名チームによるまっとうなプロジェクトの例はいくらでもあります。それでもプロジェクトを評価する際には、チームの匿名性が何を意味するのかを併せて考える必要があります。
つまり、まとめるとこうです。創業者が匿名のプロジェクトは悪いのか。いいえ。創業者が匿名のプロジェクトの悪質な行為に責任を問うのは難しいのか。はい。
トークンはどう配分されているか
DeFiプロジェクトを調べるうえで重要な論点がトークンエコノミクスです。詐欺師が儲ける手口のひとつが、自分たちが莫大な保有量を抱えた状態でトークン価格を吊り上げ、そのうえで保有分を一気に売り抜けるというものです。
たとえば、流通供給量の40〜50〜60%が市場で売られたらどうなるでしょうか。トークン価格は暴落し、ほぼすべての価値を失います。創業者の保有比率が大きいことを危険信号とは見なさない人もいますが、それでも問題になりうるのです。
配分比率に加えて、トークンがどのように配布されたかも見る必要があります。配布は、インサイダーだけが破格の価格で購入し、その後SNSでプロジェクトを持ち上げるような限定プレセールで行われたのか。イニシャル・コイン・オファリング（ICO）が実施されたのか。取引所が自らの評判を賭けるイニシャル・エクスチェンジ・オファリング（IEO）が行われたのか。それとも、大きな売り圧力を生みかねないエアドロップで配られたのか。
トークンの配布モデルには、細かいながらも見逃せない違いがあります。多くの場合、こうした情報自体が入手しづらく、それ自体が危険のサインになりえます。しかしプロジェクトの全体像をつかみたいなら、これは絶対に欠かせない情報です。
エグジット詐欺の可能性はどれくらいか
イールドファーミング（流動性マイニング）は、DeFiトークンを新規発行する新しい手法です。多くの新しいDeFiプロジェクトがこの配布方法を採用しているのは、プロジェクトにとって有用な分配指標を生み出せるからです。基本的な仕組みは、ユーザーが資金をスマートコントラクトにロックし、その見返りに新規発行トークンの一部を受け取るというものです。
この先の展開はおおよそ想像がつくでしょう。プロジェクトによっては、流動性プールの資金をそのまま持ち逃げします。もっと巧妙な手口を使うところや、大規模なプレマイニングを行うところもあります。
さらに、新しいアルトコインはUniswapやSushiswapのような自動マーケットメイカー（AMM）に最初に上場することがよくあります。AMM上の取引ペアの流動性の大半をプロジェクトチームが提供している場合、チームはその流動性を引き揚げ、トークンを市場で一斉に売り払うこともできます。その結果、たいていトークン価格はゼロまで落ち込みます。売る市場そのものが消えてしまうわけで、この一連の行為は一般にラグプル（rug pull）と呼ばれます。
まとめ
イールドファーミングという西部開拓地に腰を据えるつもりであれ、単に分散型プロトコルで取引するだけであれ、DeFiの詐欺は至るところにあります。このガイドでお伝えした一般的な知識が、悪意ある人物やプロジェクトを見分ける助けになれば幸いです。