2021年のデータによると、世界の暗号資産ユーザーは約3億人で、これは世界人口のわずか4%にすぎません。多くの国を暗号資産の利用状況で比較した最近の調査では、5つの国が際立った結果を示しました。
2021年には、暗号資産の普及と認知度を一気に押し上げたいくつかの動きがありました。順に見ていきましょう。
ビットコインとアルトコインの史上最高値
ビットコインは2020年に4,000ドルまで下落しましたが、その後は予想を裏切る勢いで急上昇しました。この急騰の流れが、5月にBTC価格を6万ドル超まで押し上げます。この盛り上がりを受けて他のアルトコインも急速に値を伸ばし、多くの人がここに大きなチャンスを見出しました。
さらに、DeFi（分散型金融）やNFT（非代替性トークン）といったイノベーションによって暗号資産への関心はいっそう高まり、新しい選択肢が次々と生まれました。
機関投資家・企業による採用
以前の年と違い、企業が暗号資産を取り入れたことは最大級の要因のひとつです。その筆頭としてテスラのような企業がビットコインの保有を公表し始めました。さらにエルサルバドルは、ビットコインを法定通貨として受け入れる決定を下しています。
一般層への浸透
結局のところ、この上昇を支えたのは日常のなかで暗号資産を売買し、取引している人たちです。TripleAの最新データによれば、街角の個人商店からテスラのようなグローバル企業まで、18,000社を超える事業者が暗号資産決済に対応しており、一般の人々のあいだで普及が着実に進んでいることを示しています。
これは頂点か、それとも始まりにすぎないのか
3億人という暗号資産ユーザー数は大きな成功と受け止められていますが、業界が思い描く姿にはまだ遠く及びません。目標に照らせば、世界全体での利用率が50%に達したとき、暗号資産は世界でもっとも広く使われる技術のひとつになると見込まれています。
暗号資産の普及率トップ5カ国
経済状況から規制当局の姿勢まで、国ごとに事情は異なり、暗号資産の利用で他国を大きく引き離している国があります。以下は、Statistaの最近の調査に基づくランキングです。
ナイジェリア - 32%
ナイジェリアの人口は推定2億人で、その多くは若く、テクノロジーに慣れ親しんでいます。大半の国民がスマートフォンで送金や受け取りをこなしており、Statistaの調査に答えたナイジェリア人のおよそ3人に1人が、人生で一度は暗号資産を使ったか保有した経験があると回答しています。
ベトナム - 21%
トレードやP2Pから決済まで、経済成長がめざましいこの東南アジアの国では、暗号資産と関連サービスへの需要が爆発的に伸びました。Chainalysisによると、同国のトレーダーは2020年に暗号資産で4億ドルを稼ぎ出しています。
フィリピン - 20%
ベトナムと似た特徴を持つもうひとつの東南アジアの国も、暗号資産の受け入れで高い適応力を見せました。中央銀行は暗号資産企業にライセンスを付与し、政府までもがブロックチェーンアプリを通じた債券の発行を始めています。
トルコ - 16%
ヨーロッパとアジアを結ぶ架け橋であるこの国では暗号資産市場が非常に大きく、暗号資産企業がサッカー代表チームのスポンサーを務め、クラブはブロックチェーンを使ったファントークンを発行しています。
ペルー - 16%
ラテンアメリカでは少なくとも6カ国で暗号資産の普及率が二桁に達しており、そのなかでもっとも進んでいるのがペルーです。
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